不動産会社のSEO対策はAIでどう変わる?成果の測り方と不要な施策
AIの利用が広がり、これまで続けてきたSEO対策は通用しないのか、成果はどこを測ればよいのか悩んでいるWeb担当者の方は多いと思います。結論から言うと、AIの利用が広がっても、SEO対策の土台は変わりません。変わるのは成果の測り方です。本コラムでは、AI時代のSEO対策について調べているWeb担当者様に向けて、AI検索での成果をどう測るのか、Googleが「する必要はない」としている施策はどれかを、公式ドキュメントをもとにご紹介します。
1.AI検索の広がりで検索行動はどう変わったか
AI検索の広がりで、見込み顧客は検索結果の一覧を見る前に答えを得られるようになりました。施策を見直す前提として、この変化を整理します。
AIによる概要とAIモード
AIによる概要(AI Overviews)とは、Google検索の結果ページ上部に、生成された要約が表示される機能です。AIモードとは、追加の質問を重ねながら、複雑な比較や詳しい調べものを対話形式で進められる機能で、回答には関連するWebサイトへのリンクも示されます。Googleはこれらを「生成AI機能」と呼んでいます。
検索結果の手前で答えが示される場面が増えた
検索結果の一覧を見る前に、回答が示される場面が増えています。見込み顧客がその場で疑問を解消すれば、表示はされてもWebサイトへの流入につながらない場合があります。米国のPew Research Centerの調査(2025年7月公表)では、AIによる要約が表示された検索結果ページで従来の検索結果のリンクがクリックされた割合は8%で、表示されない場合の15%を下回りました。
接点が「順位」から「引用」へ広がった
Googleは、関連する複数のサブトピックについて同時に検索する「クエリ ファンアウト」という手法で回答を組み立てる場合があると説明しています。検索結果の何位に表示されるかに加えて、生成AI機能の回答の中で自社サイトが引用・言及されるかどうかが、見込み顧客との接点を左右するようになりました。
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2.AI検索での成果はどう測るか
AI検索が広がると、流入数だけでは成果を正しく捉えにくくなります。表示回数と流入の質を分けて見ることが、測り方を見直す出発点です。
表示回数と流入数が一致しなくなる
生成AI機能に表示されてもクリックされない場合があるため、流入数だけを追っていると、実際には見られているのに成果が下がったように見えることがあります。一方でGoogleは、AIによる概要が表示される検索結果からのクリックは質が高いと説明しています。流入数の量だけでなく、問い合わせにつながったかで評価する視点も必要です。
公式データで確認できる範囲
Google Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートでは、生成AI機能での表示回数を、ページ・国・デバイス・日付の切り口で確認できます。2026年9月時点で、クリック数、CTR(クリック率)、検索語句は含まれていません。なお、生成AI機能での表示やクリックはこれまでもパフォーマンスレポート(検索結果)の「ウェブ」検索タイプに合算されており、新たに見えるようになったのは生成AI機能に限定した表示回数です。
指名で探される状態を評価軸に加える
AIの回答で社名等を知った見込み顧客が、後から社名や物件名で検索するという流れも考えられます。社名や物件名での検索件数や、問い合わせ時に聞く「どこで知ったか」の回答も、あわせて見ておきたい指標です。
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3.変わらないのはSEOの土台
成果の測り方が変わる一方で、評価の仕組みは変わっていません。Googleの公式ドキュメントから、その根拠を確認します。
AI機能も既存の検索の仕組みを基盤にしている
Googleは『AI 機能とウェブサイト』で、「AI による概要や AI モードにコンテンツが表示されるための追加の要件はなく、別途特別な最適化を行う必要もありません」と明記しています。生成AI機能は既存の検索の仕組みの上に成り立っており、従来のSEO対策がそのまま土台になります。なお、この説明はGoogle検索に関するもので、ほかの生成AIサービスはそれぞれの仕様によります。
インデックス登録が前提
表示の対象になるには、ページがインデックスに登録され、スニペットが表示できる状態である必要があります。robots.txtの設定、重要な情報をテキストで示すこと、内部リンクの構造、ページ体験の改善といった基本は変わりません。
経験と信頼が土台になる
Googleが求めているのは、見込み顧客を第一に考えた、有用で信頼性の高いコンテンツです。実際に施工した経験、有資格者による監修、発信者情報の明示といった要素は、AI検索においても引き続き重視されます。Googleは、既存コンテンツの要約はすでにほかで手に入る情報の言い換えにすぎないとしています。
4.する必要のない施策と、避けるべき行為
ここでは、Googleの『Google 検索の生成 AI 機能向けにウェブサイトを最適化する』に記載された内容をもとに、変わらないこと、変わること、する必要がないことを整理します。
| 項目 | 区分 | 根拠・位置付け |
|---|---|---|
| 技術要件 | 変わらない | インデックス登録とスニペット表示が前提 |
| コンテンツの独自性 | 変わらない | 独自の視点を持つ内容が役立つ |
| 成果指標の見方 | 変わる | 生成AI機能の表示回数を確認できる(クリック数は含まれない) |
| llms.txt等の専用ファイル | する必要がない | Google検索では使用されない |
| AI向けの構造化データ | する必要がない | 生成AI機能には不要。SEO全体では引き続き活用できる |
| コンテンツの分割 | する必要がない | AI向けに細かく分割する必要はない |
| 大量生成 | 避けるべき行為 | 順位操作が主目的ならスパムに関するポリシー違反 |
Googleが「する必要はない」としている施策
llms.txtのような専用ファイルやAI向けのマークアップの作成、コンテンツを細かく分割すること、生成AI検索向けに書き方を変えることなどが挙げられています。llms.txtはGoogle検索では使用されませんが、ほかのサービスやシステムのために設置すること自体は問題ないとされています。
避けるべき行為はこれとは別にある
検索順位の操作を主な目的としたコンテンツの大量生成は、「する必要はない」ではなく、Googleのスパムに関するポリシーにおける大量生成されたコンテンツの不正使用への違反にあたります。ただし、AIを使ってコンテンツを作ること自体が違反になるわけではありません。問われるのは、見込み顧客にとっての価値です。AIを活用した運用改善は、下記のコラムをご覧ください。
判断の基準を決めておく
その施策が見込み顧客にとっての価値を高めるものか、検索エンジンやAIに向けただけのものかという基準で切り分けると、判断がぶれにくくなります。Google公式の説明が見当たらない手法に費用や工数を割く前に、コンテンツの中身と技術要件の充足に時間を使うほうが堅実です。
5.不動産会社・ハウスメーカーが今から見直したいこと
最後に、不動産会社やハウスメーカーが今から取り組みたい見直しのポイントを3つご紹介します。限られた工数で進められるものから着手しましょう。
表示回数が多いページから手を入れる
生成AIパフォーマンスレポートでは、ページ単位で表示回数を確認できます。表示回数は多いのに問い合わせにつながっていないページを、アクセス解析の数値とあわせて洗い出し、そこから内容を見直すと、限られた工数で成果に近づきやすくなります。ハウスメーカーが着手する具体的な手順は、下記のコラムをご覧ください。
→ハウスメーカーがAI検索対策に着手する4つの手順を確認する
会社を特定できる情報が整理されているか
所在地、対応エリア、宅地建物取引業の免許番号と免許権者名、加盟する保証協会または営業保証金の供託先、時点を併記した施工実績の件数、担当者の保有資格と経歴が、自社サイト上で整理されているかを確認します。免許番号のように一意に特定できる情報は、自社について正確に伝えるための根拠になります。
表示内容の確認工程を残しているか
AIを利用して記事や広告文を作る場合でも、公開前に不当景品類及び不当表示防止法、宅地建物取引業法および不動産の表示に関する公正競争規約・同施行規則への適合性を確認する工程を設ける必要があります。効率化を進めても、この工程は省けません。
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6.まとめ
AI検索の広がりによって検索行動は変わりましたが、SEO対策の土台は変わっていません。Googleは、生成AI機能に表示されるための追加の要件はなく、特別な最適化も必要ないと明示しています。変わるのは成果の測り方で、表示回数と流入数が一致しなくなるため、Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートや社名での検索の動きもあわせて見る必要があります。llms.txtはGoogle検索では使用されず、検索順位の操作を主な目的としたコンテンツの大量生成は、スパムに関するポリシー違反にあたります。優先度が高いのは、自社にしかない情報の公開と技術要件の充足です。Web施策の進め方に迷う場合は、不動産・住宅業界のWeb施策に詳しい広告代理店へ相談することも一つの方法です。